定年後 働く側の論理、雇う側の論理、一致することはない!?

定年退職して、同じ会社に再雇用され、つまり雇用延長で
働く出して8カ月が過ぎました。

いろいろ葛藤はありましたが、なんとか続けて働いでいます。

定年後、雇用延長で働く場合、大きく分けて
2つのパターンがあるようです。

一つは、現役時代との仕事内容のギャップで悩むパターン、
もう一つは、現役時代のままの仕事なのに、給料が大幅に少なくなり不満を持つパターン。

僕は、どちらかと言うと後者の方です。

現役時代とまったく同じ部署で、同じ席で、同じ仕事をしているものですから、
周囲も僕が定年退職したとは感じておらず、定年後の直後は、現役時代と同じように
仕事を依頼したりしてきました。

しかし、これが僕自身に葛藤を生み出し、
現役時代のままに対応すれば、残業や休日出勤が発生し、
それは契約外の仕事になります。

かと言って、僕は、定年退職した契約社員だよ、だからそれは出来ない、
とドライに主張すれば、社内の雰囲気的にはいいものでありません。




定年後 雇う側の論理

僕は、雇われる側なので、これから書くことは想像です。

つまり僕が経営者になって、長年勤めている社員が、
継続雇用を希望した場合を想像してみます。

長く勤めてくれたので、
いままので経験を役立てて欲しい。

しかも現役時代に比べ、安い経費で働いてもらえるので、
現役時代どおりに働いてもらえると設けものだな。

つまり、雇う側は、安い経費でいままで道理に働いてくれたら、
ラッキーと考えるし、もし、現役時代に比べパフォーマンスが落ちたとしても
経費は抑えられているので、特に問題ないと考えるでしょう。

ただ、再雇用する社員が、使えない場合や、現役社員で足りている場合は、
重荷になることもあります。

その時は、経営者としての義務があるので、
出勤日数を減らして、給料も現役時代に半分以下などにして、
願わくは、社員の方からやめたいと言ってくれたら助かる程度まで抑えるでしょうね。

これは聞いた話で真意は分かりませんが、
大手企業の方が、そういう傾向があるようです。

僕が所属する中小企業では、
そのまま働いてくれたほうが助かるというところが多いようですね。



定年後 働く側の論理

これは僕自身の論理ですが、

定年退職前に継続雇用を希望すると
会社と契約書を取り交わすわけです。

ここで僕は、そう言えば元気の時、
つまり大学を卒業して、この会社に入社する時、
契約書を交わし方かな?と思いました。

結論を言うと、どんな思い出そうとしても
契約書を取り交わした記憶がありません。

ただ、内定が決まった時に誓約書を出したような記憶はあります。

でもそれも定かではありません。
なんせ36年前ですから。

しかも誓約書なんて、会社と個人が取り交わすものではなく、
一方的にこちらが提出したものです(多分)。

さて、話は戻って、定年退職前に、再雇用契約を取り交わしました。
基本的には、会社から提示されたものを受けるかどうかだけでしたが、
僕は、会社と再雇用契約を結んだわけです。

そこに書いてあったことを簡単にいいますと、

給料は、約2/3。
土日祝日休む。
出勤した場合は、代休を取る。
月間約10時間程度の残業を指示する場合がある。
賞与有り
有休有り
でした。

大体思い描いた条件に近かったので、
特に修正も申告せず、契約しました。

結局、僕のスタンスは、何も足さず、何も引かず、
契約通りに働くでした。

約8ヶ月経って、ほぼその通りに働いてきました。

ただ、ちょっと苦労したのが、
周囲が現役どおりに仕事を依頼してくるので、
そこをコントロールすることだけでしたね。

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楠木新氏の新刊。「定年後」と合わせて読むといいかも

まとめ

僕は、経営者でないからわかりませんが、
長年働いてきた社員は、定年後も働くとなった場合、
口では、労いの言葉と、無理するなよ、というかもしれませんが、
今までどおり働いてくれれば、ラッキーと思うかもしれません。

一方、働く方は、契約通りに働くとします。

雇う側は、期待しないことですかね。



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