こんにちは、
こめまるです。
これから定年後の再雇用制度をしようと考えている方は、会社側からきちんと条件を提示してもらうべきだと思います。
また先輩社員からも現実をヒアリングしたおいた方が良いと思います。
今日は、定年後の再雇用を1年過ごしてきた経験をお伝えします。
定年後の再雇用 条件に期待は禁物
僕の勤める会社では、定年の6ヵ月前まで、再雇用制度を利用するかどうかを会社に申告しなければなりません。
ちゃんと社内規定に明記されています。
かといってそれに対して会社から条件が提示されたのが、定年の約2ヵ月前まででした。
2ヵ月というと微妙で、条件が自分の思惑と違う場合は、多少の交渉は可能でしょうが、給与面はまず無理と思います。
会社によっては定年再雇用の提示の仕方はいろいろあるのでしょうが、雇われる側からすれば、定年と言うにはわかっていることですから、先に提示してほしいですね。
なお、よく聞くのが再雇用後の条件は、特に大事な給与面では、社員側は高く見積もり、会社側は低く見積もる傾向があると思います。
定年後の再雇用 職場の厳しい現実
再雇用では、正社員ではなくなるので、給料は大幅にダウンし、役職もなくなるからコピーとりなど雑用も自分でやらなければなりません。
また、いままでの部下が上司になる場合もあるので、その辺の気持ちの切換も大切になります。
僕の場合は、僕はよりも一回りも若い上司が来ましたが、雑用も自分でやり、10歳以上年下の上司からいろんな指示をされることになんの拘りもありませんでした。
なぜならそんなものだと思っていたからです。
中には、年下の上司に対して、現役時代と同じように呼び捨てしていたら、あからさまに嫌な顔をされて困っているという投稿している人がいましたが、明らかにその投稿者が間違っていますね。
会社における役職と言うのは、役割分担で、どちらが偉い、偉くないということではないので、先輩後輩、年の上下で相手の呼び方を変えるのは大変なので、最初から〇〇さんという呼び方が良いと思います。
そういう取り決めをしている企業もありますね。
定年後の再雇用 条件は意外とあいまい
定年再雇用として働いていて、一番困っている件は、権限と責任に関することがあいまいだということです。
つまり僕としては権限はなくなったのだから、責任もないはずなのに、責任だけ求められることもあります。
権限は、行使しなければ良いのですが、責任を求められるのはたまりません。
うまくはぐらかして上司にパスするようにしていますが、責任を問うてくる人は、会社の役員クラスが多いので、
あからさまに「僕には権限も責任にありません」というのは、日本の会社では難しいと思います。
まとめ
定年後の再雇用となり、ちょうど1年が経ちました。
基本的には楽しく仕事をしてきたつもりですが、どうも腑に落ちない点もあります。
しかし、それを明確した方が良いのか、それともアバウトにしておいた方がいいのか、難しい面もあります。
この10月から2年目に入りましたが、さすがに落ち着いてきた感はありますね。
またレポートしていきます。